佐賀藩では、幕末、西洋の通信機を見本に自ら通信機械を製造したー激動の幕末・明治を生きた日本人群像・鍋島直正公伝(久米邦武著）を読む(4-20-61)

佐賀藩では、幕末、西洋の通信機を見本に自ら通信機械を製造したー激動の幕末・明治を生きた日本人群像・鍋島直正公伝(久米邦武著）を読む(4-20-61)

第4編　開国の初期
第20巻　陸海軍とオランダ・アメリカとの条約改正
第61章　オランダ・アメリカ条約改正（安政４年　１８５７年　４４才）

    佐賀藩では、幕末、西洋の通信機を見本に自ら通信機械を製造した

・1854年、オランダ国王から幕府へ  テルガラフ通信機械を献上した。オランダ領事は、「これは最新の発明で、イギリスをはじめ各国は皆これを設置している。これは、針金で遠隔の地へ瞬時に通信することができる文明の器械である」と説明した。直正公は、政治と軍事上必要の器械であると考え、佐賀藩の精錬方の中村、石黒、田中らに命じて、その製造を試みるよう命じた。中村らは、この通信器械の製作に成功した。現在、諫早市にあります。国の指定重要文化財です。

直正公は、薩摩の斉彬に、これを贈った。斉彬は、これを大いに喜び、中村の説明を大いに傾聴した。 中村は、「すべて器械は、これを発明するまでが難しいが、発明して書物に記載された以上は、金さえあれば、容易に製造できるものである。」と豪語し、薩摩藩の在席者は、これに敬服した。

・当時の中国（清国）と英国との関係
中国は、英国と締結した南京条約を遵守せず、外国人を夷狄（いてき）と蔑み、広東城内に入れなかった。さらに中国役人は、英国の汽船に踏み込んで勝手に英国国旗を奪った。そこで、香港の英国総督は、広東市内を砲撃し、焼き払った。

　・オランダ領事は、この事件を挙げて、日本もイギリス・アメリカ・ロシアと条約を結んだが、さらに貿易を認めるべきであるとの勧告を行った。
ただし、日本人には、中国人と同様、自らが優秀で他を卑しむ中華思想の癖がある。これを改めるべきである。
これまでの傾向として、「始めは許し難しと言っておきながら、強いて請求すれば許す」ようであってはならない。

・その後、幕府は、アメリカ領事ハリスが主張する条約改正の意見を各藩に諮問すした。
その内容は
・下田函館の他に大阪、長崎、平戸、京都、江戸、品川その他北西海岸の港を開き、 自由な市場を許す。
・領事裁判など。
アメリカ領事ハリスは言った。アメリカと条約を結んでおけば、他国にもそれが見本となり安心である。イギリスは、アヘンを日本に持ち込もうとしているが、アメリカはこれを禁じることに賛成であり、そのためにもアメリカとの条約を改定した方が良い。

　この勧告を受けた幕府においては、外国貿易を許した場合の利害損失について、確固とした見解があるものはほとんどなく、ただ空騒ぎをするにとどまった。しかし、利益に敏感な江戸や大阪の商売人は、これまでの利権がなくなることを悟り、それを阻止しようと、国際情勢に暗い京都や大阪の学者らをそそのかした。そのそそのかしに乗った彼らは、強硬な攘夷論を主張した。

(コメント：物理学の素養が十分でないと思われる幕末に、いくら見本や書籍があっても、自分で通信機を制作するというのはすごいです。ブログ主も、ドローンの関連で、通信の仕組みの本を読みましたが、さっぱりでした。特に、電磁波・電波は、目に見えないため、理解するのはなかなか困難です。本当にすごい。）

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